シラバス
※学期中に内容が変更になることがあります。

2024年度

(木曜日6講時・木曜日7講時)
面接/Face-to-face

学則第9条の5対象
Article 9-5 of
the Undergraduate Regulations applies

対象外/Not Applicable

61300513-001 

◇起業と事業創造-1
Entrepreneurship-1
2単位/Unit  秋前期/Fall Quarter 1  今出川/Imadegawa  講義/Lecture

  児玉 俊洋

<概要/Course Content Summary>

1 起業および既存企業の新事業の創出は,企業の生成,発展のために不可欠であるとともにわが国経済,地域経済の活性化に必須の取り組みであるが,実現のため克服すべき課題が多い。「中小企業・地域経営」の科目分野において,「中小企業経営」においては,事業戦略に関わる基本的な概念や分析手法の適用とともに組織・人材,事業承継,海外展開,財務等の諸課題への対応について広く学習したのに対して,本科目は,起業および新事業の創出のための戦略やマネジメントについて集中的に学習し,起業と既存企業の新事業創出の両者を通ずるアントレプレナーシップについて考察する。これを通じて,起業あるいは新事業の創出の構想を立案し実践につなげる力を向上させることを目的とする。これらの学習を行う上で,本科目は,理論面の知見と合わせ,実践面の知見として起業事例および新事業の創出に取り組んでいる中小企業の事例を研究するとともに,そのような起業家または中小企業の経営幹部をゲストスピーカーとして招聘する。 
 
2 授業の進め方としては,テーマごとの講義と受講生による事例研究およびゲストスピーカーによる講話を組み合わせ,最終レポートの作成につなげる。講義のテーマ構成は,1) 起業のプロセス,2)起業家,3)事業創造の考察要素,4) 外部連携とオープンイノベーション,5)ニーズ探索方法,6)研究開発型ベンチャーを予定している。事例研究の主対象としては,教員が自ら取材して作成した事例集を用いる。事例研究の方法としては,履修登録者数が少ない場合を除き,グループ学習を取り入れる。最終レポートとしては,受講生各自が経営もしくは勤務する企業,または,新たに起業する場合を想定して新事業創出の構想を立案することを基本として課題を設定する。 
 
3 本科目で使用する事例は,起業および新事業に取り組んだ実績のある数社ついて用意(注)する予定である。ゲストスピーカー2社は,製造業,非製造業から1社ずつとする予定である。授業では,これらの事例およびゲストスピーカーの講話(注)に加え,受講生からも各自が経験した多様な業種の経験を提供する(注)ことにより多様な経験の交流を図り,そこから事業創造のヒントが得られる授業とすることを目指している。 
 
注:本科目独自に用意する事例,ゲストスピーカーの講話,受講生が紹介する各社の企業情報については授業参加者限りの取扱いとする。

<到達目標/Goals,Aims>

1 起業および事業創造に事業戦略に関わる基本的概念および分析手法を適用できるようになる。 
2 起業および事業創造のための諸課題を分析,考察する力が向上する。 
3 以上を通じて,起業および事業創造の構想を立案し実践につなげる力が向上する。 
 
学習目的 
I1:ビジネスを行う上で必要なビジネスコンセプト・理論・ツールを理解する。 
I2:ビジネスに革新的なアプローチを見出す。 
L1:困難なビジネス課題の根本的原因を明らかにする。 
L4:問題に対する適切な解決策として,効果的な提案を行う。

<DO Week期間の初回動画等の配信/The delivery of the first video, etc. during the “DO Week”>

なし/ Not deliver the video

<授業計画/Schedule>

実施時期
/Week
授業回/Number of Lesson 授業実施方法
/How to conduct a Lesson
授業実施時間数
/Class Hours
内容/Contents
授業時間外の学習/Assignments
第1週 DO Week

なし

なし

0 分/min
なし 
なし

第1週

1 面接/Face-to-face

90 分/min
<講義Ⅰ 起業のプロセス> 
1 学習目標,授業日程,学習方法,事例研究の方法,参考文献,評価基準等について説明する。 
2 中小企業白書,ベンチャー白書等のデータを用い,わが国における起業および起業家の動向と特徴を概観する。 
3 起業プロセスを扱ったティモンズ(1997),Spinelli and Adams(2016),金井(2002)に基づき,起業プロセスの構成要素について考察する。 
 
授業前または授業終了後にe-classで配付する教材資料によって復習(0.5)(( )内はおおよその所要時間目安。以下同じ)。 
 

第1週

2 面接/Face-to-face

90 分/min
<講義Ⅱ 起業家> 
1 シュンペーター(清成編訳,1998)(文献名詳細は参考文献欄参照。以下同じ。),ティモンズ(1997),Spinelli and Adams(2016),清成・中村・平尾(1971),清成(1996),松田(2005),柳(2000),金井(2002)等に基づき,アントレプレナー(起業家・企業家)およびベンチャー企業の概念を検討する。 
2 ティモンズ(1997),Spinelli and Adams(2016)により起業家に必要とされる資質・行動について考察する。 
3 イノベーティブな中小企業として本科目が重視する「製品開発型中小企業」について講義を行う(児玉,2010を使用)。 
4 実施回3以降の5回の事例研究を分担する受講生のグループ分けについて相談する。
1 授業前または授業終了後にe-classで配付する教材資料によって復習(0.5)。 
2 実施回3で発表する事例研究Ⅰを行う。本事例研究はグループ学習を経て実施する(7)。 
3 実施回4の講義Ⅲに備えて,コリンズ・ポラス(1995)の第3章,エーベル(2012)の第1,2,7章を予習(4)。
第2週

3 面接/Face-to-face

90 分/min
<事例研究Ⅰ 起業と起業家> 
グループごとに,本科目用の事例を用いて,担当事例企業における起業プロセスの構成要素および起業家の資質と行動について考察した結果を発表し,クラスで議論を行う。 
第2週

4 面接/Face-to-face

90 分/min
<講義Ⅲ 事業創造の考察要素> 
1 新事業創出の実例を参照しつつ,エーベル(2012,原書は1980)を用い,「顧客層(誰に)」,「顧客機能(何を)」,「技術(経営資源・能力)」の3次元の枠組みによって事業ドメインを設定する考え方について講義を行う。 
2 ポーターの経営戦略論,資源ベースの経営戦略論,コア・コンピタンス経営など,事業創造の背景となる経営戦略論の枠組みについて概観する講義を行う。 
1 授業前または授業終了後にe-classで配付する教材資料によって復習(0.5)。 
2 実施回5で発表する事例研究Ⅱを行う。本事例研究はグループ学習を経て実施する(7)。 
3 実施回6の講義Ⅳに備えて,安田(2016)の第1章,第2章,児玉(2010),児玉(2017)を予習(3) 。
第3週

5 面接/Face-to-face

90 分/min
<事例研究Ⅱ 事業創造の考察要素> 
グループごとに,本科目用の事例を用いて,担当事例企業における事業創造のプロセスを講義Ⅱで説明した事業ドメインおよび経営戦略論の枠組みから考察した結果を発表し,クラスで議論を行う。
第3週

6 面接/Face-to-face

90 分/min
<講義Ⅳ 外部連携とオープンイノベーション> 
1 安田(2016)を用いてアライアンスとしての企業間連携の理論を概観する。 
2 中小企業間の企業間連携に関して,日本でこれまでに行われてきた異業種交流や新連携などの取り組みを概観する。 
3 児玉(2010)の実証研究を用いて産学連携と企業間連携の役割について考察する。 
4 児玉他(2007),児玉(2017)等を用いて,中小企業が大企業のオープンイノベーションの相手方となる可能性と問題点,解決策について考察する。 
5 アドナー(2013)を用いて取引循環をエコシステムとしてとらえその事業創造との関係を考察する。
1 授業前または授業終了後にe-classで配付する教材資料によって復習(0.5)。 
2 実施回7のゲストスピーカーⅠに備えて,入山(2015),オライリー3世とタッシュマン(2004)を予習(1)。
第4週

7 面接/Face-to-face

90 分/min
<ゲストスピーカーⅠ> 
新事業創出に取り組み成果を挙げている中小企業の経営幹部をゲストスピーカーとして招き,中小企業が取り組む新事業創出活動の実際について講話を受け,意見交換を行う。
ゲストスピーカーⅠの担当者は,実施回11で発表するの事例研究Ⅳとして,グループ学習を経て考察を行う(担当者7)。
第4週

8 面接/Face-to-face

90 分/min
<事例研究Ⅲ 外部連携と市場創造を通じた事業創造> 
グループごとに,本科目用の事例を用いて,事業創造における産学連携および企業間連携の役割について考察した結果を発表し,クラスで議論を行う。
1 実施回9のゲストスピーカーに関する資料を予習(3) 
2 実施回10の講義Ⅴに備えて水野(2017),および,リース(2012)の第2部冒頭pp.104-109,第2部第6章を予習(3)。
第5週

9 面接/Face-to-face

90 分/min
<ゲストスピーカーⅡ> 
新事業創出に取り組み成果を挙げている中小企業の経営幹部(DBS修了生を予定)をゲストスピーカーとして招き,中小企業が取り組む新事業創出活動の実際について講話を受け,意見交換を行う。 
ゲストスピーカーⅡの担当者は,実施回11で発表するための事例研究として,グループ学習を経て考察を行う(担当者7)。
第5週

10 面接/Face-to-face

90 分/min
<講義Ⅴ ニーズ探索方法> 
ユーザーイノベーション論,リーン・スタートアップ論を参考とし,ニーズやユーザーを探索する方法につき検討する。受講生による発言を特に期待する講義回である。 
1 授業前または授業終了後にe-classで配付する教材資料によって復習(0.5)。 
2 実施回12の講義Ⅵに備えて,児玉(2022)を予習(2)。
第6週

11 面接/Face-to-face

90 分/min
<事例研究Ⅳ ゲストスピーカー事例の考察> 
グループごとに,ゲストスピーカーⅠおよびⅡについて参考とすべき点を考察した結果を発表し,クラスで議論を行う。
第6週

12 面接/Face-to-face

90 分/min
<講義Ⅵ 研究開発型ベンチャーの課題> 
1 各種調査に基づき産学連携の動向を概観する。同志社大学の産学連携動向についても概観する。 
2 児玉(2022)を用いて,大学発ベンチャーの可能性と問題点について考察する。 
3 最近年に注目されているディープテックスタートアップに関する議論を概観する。
1 授業前または授業終了後にe-classで配付する教材資料によって復習(0.5)。 
2 実施回13で発表する事例研究Ⅴを行う。本事例研究はグループ学習を経て実施する(7)。 
3 実施回14での最終レポートの中間発表Ⅰとして,受講生各自で最終レポートで取り上げる新事業の候補を考察する。
第7週

13 面接/Face-to-face

90 分/min
<事例研究Ⅴ 研究開発型ベンチャーの課題> 
グループ毎に,本科目用の事例を用いて,研究開発型ベンチャーが創業期に直面する課題および収益モデル選択の問題について考察した結果を発表し,クラスで議論を行う。考察した事例から自社に参考に点についても紹介する。
第7週

14 面接/Face-to-face

90 分/min
<総括的議論と最終レポートの準備> 
最終レポートの課題の設定を行いつつ,授業全般を通じての総括的議論を行う。最終レポートの課題としては受講生が経営または勤務する企業を想定して新事業創出の構想を立案することを基本として出題する。
受講生各自で,実施回15での 
最終レポートの中間発表を準備する(4)。
第8週

15 面接/Face-to-face

90 分/min
<最終レポートの中間発表> 
受講生各自から最終レポートの中間発表を行い,クラスで議論を行う。
最終レポートの中間発表に対してのクラスでの議論および教員からのコメントを踏まえ,受講生各自で最終レポートを完成させる。

<授業実施時間数/Class Hours>

授業実施方法/How to Conduct a Lesson 授業実施時間数/ Class Hours
面接/Face-to-face 1350 分/min
オンデマンド(動画視聴)/On-demand(watching video) 0 分/min
オンデマンド(授業内課題)/On-demand(assignment in class) 0 分/min
リアルタイム配信/Real-time online 0 分/min
その他/Others 0 分/min
総合計/Total Amount of Class Hours 1350 分/min

(1)上記の授業計画は,ゲストスピーカーの日程都合によって修正する場合がある。また,授業開始までの検討や履修登録者数,授業の進捗状況によっても修正する場合がある。その場合は随時受講生と相談する。 
(2)授業は,①講義と②事例研究と③ゲストスピーカー招聘と④最終レポートにより構成する。①講義は,教員が,パワーポイント等の教材を用い,受講生との対話を交えつつ行う。③ゲストスピーカー招聘は,講義を補完し企業経営幹部の生の声を聞くために行う。②事例研究および④最終レポートは,受講生が自ら研究し,発表し,議論を行う。講義およびゲストスピーカーの講話により学習したことを応用・発展させ,議論を通じて理解を深める。 
(3)事例研究の少なくとも3回は,受講者数名ずつのグループ学習を基本とする。個人学習,グループ学習を経て,次回の授業で発表と議論を行う。 
(4)最終レポートは,個人学習および授業での中間発表を経て,中間発表で得たコメントを踏まえ,別途指示する期日までに作成,提出する。 
(5)講義資料の配付,受講生による発表資料,最終レポートの提出には,e-classを利用する。

アクティブラーニング/Active Learning

課題解決型学習 / PBL (Project Based Learning), ディスカッション / Discussion, プレゼンテーション / Presentation

使用システム/System Tools

e-class

<成績評価基準/Evaluation Criteria>

講義回における貢献度(発言)  10%  講義回における発言の質,積極性,熱意,準備状況,他者への配慮等について総合的に評価する。 
ゲストスピーカー講話の回における貢献度(ゲストスピーカーとの意見交換)  10%  ゲストスピーカー講話の回における意見交換各回5%×2回とする。ゲストスピーカーとの意見交換における発言の質,積極性,熱意,準備状況,他者への配慮等について総合的に評価する。 
事例研究発表(発表と提出物)  50%  事例研究各回10%×5回とする。発表内容(パワーポイントによる資料と説明)に加え,他の受講生からの意見および質問への対応,他の受講生の発表に対する発言,さらに,事前準備におけるグループ学習への参加状況(わかる範囲で)を評価対象とする。 
最終レポート中間発表(発表と提出物)  10%  発表内容(パワーポイントによる資料と説明)に加え,教員および他の受講生からの意見および質問への対応,並びに,他の受講生の発表に対する発言を評価対象とする。 
最終レポート(提出物)  20%  出題内容,並びに,中間発表時のクラスでの議論および教員のコメントをどれだけ満たしているかとともに,論理性,事業性,実現可能性を重視する。 

(1)上記に示すほか,授業準備への協力や他の受講者への支援を行った場合等に評価される。 
(2)事例研究発表と最終レポート中間発表については,グループ学習への取組状況(事例研究のみ),発表内容の妥当性と考察の深さ,説明のわかりやすさ,準備状況,討論における発言の質,積極性,熱意等について評価する。 
(3)最終レポートについては,中間発表における考察がさらに深められ,論理的で事業性と実現可能性について説得力のあるレポートがまとめられることを期待する。 
(4)希望者には面談にて成績評価(成績通知前であれば最終レポートの評価)のフィードバックを行う。

<テキスト/Textbook>

特定のテキストは使用しない。

<参考文献/Reference Book>

ティモンズ, J.A.(著),千本 倖生・金井 信次(訳)  『ベンチャー創造の理論と戦略-起業機会探索から資金調達までの実践的方法論-』(ダイヤモンド社、1997)
 

Spinelli, S. Jr., and Adams, R. , New Venture Creation :  Entrepreneurship for the 21st Century ,  Tenth Edition .   (McGraw-Hill, 2016) . 

 

金井 一賴・角田 隆太郎 編  『ベンチャー企業経営論』(有斐閣、2002)のうち,金井 一賴「第1章 ベンチャー企業とは」および「第3章 起業のプロセスと成長戦略」 
 

シュンペーター,J.A.(著),清成 忠男(編訳)  『企業家とは何か』(東洋経済新報社、1998)
 

清成 忠男,中村 秀一郎,平尾光司  『ベンチャー・ビジネス-頭脳を売る小さな大企業-』(日本経済新聞社、1971)
 

清成 忠男  『ベンチャー・中小企業優位の時代-新産業を創出する企業家資本主義-』(東洋経済新報社、1996)
 

金井 一賴・角田 隆太郎 編  『ベンチャー企業経営論』(有斐閣、2002)のうち,金井 一賴「第1章 ベンチャー企業とは」および「第3章 起業のプロセスと成長戦略」 
 

松田 修一  『ベンチャー企業』第4版 (日本経済新聞社、2014)
 

松田 修一 監修,早稲田大学アントレプレヌール研究会 編  『ベンチャー企業の経営と支援』新版 (日本経済新聞社、2000)のうち,柳 孝一「序章 ベンチャー企業の位置づけと支援の必要性」 
 

児玉 俊洋  『製品開発型中小企業を中心とする産業クラスター形成の可能性を示す実証研究』(2010)RIETI Policy Discussion Paper Series10-P-030 http://www.rieti.go.jp/jp/publications/summary/10120019.html 
(藤田 昌久,長岡 貞男編著(2011)『生産性とイノベーションシステム』日本評論社,第5章第2節として所収)本論文は,本科目が重視する「製品開発型中小企業」に関する解説文献である。また,中小企業の産学連携と企業間連携について実証分析を行った文献である。 
 

コリンズ, J.C.・ポラス, J.I.(著),山岡 洋一(訳)  『ビジョナリーカンパニー-時代を超える生存の原則-』(日経BP出版センター、1995)
 

エーベル, D.F.(著),石井 淳蔵(訳)  『事業の定義-戦略計画策定の出発点-』新訳 (碩学叢書、2012(原書は1980))
 

ポーター, M.E.著,土岐 坤・中辻 萬治・服部 照夫 訳  『競争の戦略』新訂 (ダイヤモンド社、1995)
 

ポーター, M.E.(著),土岐 坤・中辻 萬治・小野寺 武夫(訳)  『競争優位の戦略-いかに好業績を持続させるか-』(ダイヤモンド社、1985)
 

バーニー, J.B.(著),岡田 正大(訳)  『企業戦略論-競争優位の構築と持続-』上 基本編 (ダイヤモンド社、2003)
 

ハメル, G.・プラハラード, C.K.(著),一條 和夫(訳)  『コア・コンピタンス経営-未来への競争戦略-』文庫版 (日本経済新聞社、2001)
 

児玉俊洋  『製品開発型中小企業を中心とする産業クラスター形成の可能性を示す実証研究』(独立行政法人経済産業研究所、2010)RIETI Policy Discussion Paper Series 10-P-030 http://www.rieti.go.jp/jp/publications/summary/10120019.html 
(藤田 昌久,長岡 貞男編著(2011)『生産性とイノベーションシステム』日本評論社,第5章第2節として所収),中小企業の産学連携と企業間連携について実証分析を行った文献 
 

水野 学  『産業財における共創型製品開発-企業ユーザーイノベーターの探索法-』(日本マーケティング学会、2017)マーケティングジャーナル,Vol.36,No.4 
 

リース, E.(著),伊藤 穣一(解説),井口 耕二(翻訳)  『リーン・スタートアップ-ムダのない起業プロセスでイノベーションを生み出す-』(日経BP社、2012)
 

入山章栄  『「両利き」を目指すことこそ,イノベーションの本質である」-(世界標準の経営理論 第14回 組織学習・イノベーションの理論①)-』(ダイヤモンド社、2015)ダイヤモンドハーバードビジネスレビュー,2015年11月,pp.124-137 
 

オライリー3世・チャールズ A.・ タッシュマン, M.L.(著),酒井泰介(訳)  『既存事業と新規事業の並立を目指す「双面型」組織の構築』(ダイヤモンド社、2004)ダイヤモンドハーバードビジネスレビュー,2004年12,pp.22-31 
 

安田洋史  『アライアンス戦略論』新版 (NTT出版、2016)ISBN:9784757123571 
 

児玉 俊洋・齋藤 隆志・川本 真哉  『京滋地域の製品開発型中小企業と産業クラスター形成状況』(独立行政法人経済産業研究所、2007)RIETI Discussion Paper Series 07-J-009 
 

独立行政法人経済産業研究所・国立大学法人京都大学  『平成18年度独立行政法人経済産業研究所・国立大学法人京都大学共同研究事業 産業クラスターに関する調査研究所報告書』(独立行政法人経済産業研究所,国立大学法人京都大学、2007)参照箇所:第1章補論2「大企業と中小企業との連携可能性に関するTAMAコーディネータヒアリング結果」 
 

児玉俊洋  『オープンイノベーションにおけるニーズ情報開示問題-TAMA協会の実績に見る解決方策の可能性-』(日本ベンチャー学会、2017)Venture Review No.30,pp.35-49 
 

京都大学経済研究所・独立行政法人経済産業研究所  『先端政策公開シンポジウム 技術革新の担い手となる中小企業とは-~京滋地域クラスターの可能性~ 2007年11月開催 実施報告書-』(京都大学経済研究所,独立行政法人経済産業研究所、2007)中小企業の産学連携と企業間連携を通じた事業創造に関連する議論が収録されている。 
 

アドナー,R.(著),清水勝彦(監訳)  『ワイドレンズ-イノベーションを成功に導くエコシステム戦略-』(東洋経済新報社、2013)
 

児玉 俊洋  『大学発ベンチャー事業化のための資源配分行動-大学連携型インキュベーション施設入居企業から得られた定量的データ-』(日本ベンチャー学会、2022)Venture Review No.39(2022年3月), pp.95-99。 
 

公益財団法人東京都中小企業振興公社多摩支社  『産学連携マニュアル』平成23年度改訂 (公益財団法人東京都中小企業振興公社多摩支社、2012)
 

上記参考文献のうち,必読文献は授業中に指定する。他の参考文献は,必読文献ではないが,参考としていただきたい。

<連絡方法 / Contact method>

科目担当者への連絡方法/Contact method from student to instructor

e-class。必要な場合はe-メール。

科目担当者からの連絡方法/Contact method from instructor to students

e-class。必要な場合はe-メール。

<備考/Remarks>

教室で対面授業を行う。 

 

お問合せは同志社大学 各学部・研究科事務室まで
 
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