シラバス
※学期中に内容が変更になることがあります。

2020年度


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△労働問題(2)
Labor Problems (2)
2単位/Unit  秋学期/Fall  今出川/Imadegawa  講義/Lecture

  冨田 安信

<概要/Course Content Summary>

授業はネット配信(資料提示)による。春学期の「労働問題(1)」と同様,毎週,DUETで配布される自習用資料を勉強して,練習問題を解き,それを課題レポートとして提出する。適宜,これまでの授業内容への質問・意見に答える週を設ける予定である。 
 
雇用関係に関わるさまざまな制度や慣行がなぜ存在するのかを,最近の経済学の研究成果を踏まえて講義する。人事担当者が雇用関係に関わる制度を設計する際,どのような点を考慮しなければならないかも考えたい。「労働市場論」や「労務管理論」をすでに履修しているほうが授業内容を理解しやすい。

<到達目標/Goals,Aims>

雇用関係に関わる制度や慣行についての理解を深めることができる。

<授業計画/Schedule>

(実施回/
Week)
(内容/
Contents)
(授業時間外の学習/
Assignments)
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 人事管理・雇用関係の経済学  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 募集・採用  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 人材育成,配置・異動  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) これまでの授業内容の復習  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 社内格付け制度,昇進・昇格  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 賃金制度  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 人事評価  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) これまでの授業内容の復習  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) (内容/ Contents) 雇用調整  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) 10  (内容/ Contents) 労働時間,ワーク・ライフ・バランス  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) 11  (内容/ Contents) 定年・高齢者雇用  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) 12  (内容/ Contents) これまでの授業内容の復習  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) 13  (内容/ Contents) 雇用形態の多様化,派遣労働  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) 14  (内容/ Contents) 労働組合・労使コミュニケーション  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 
(実施回/ Week) 15  (内容/ Contents) これまでの授業内容の復習  (授業時間外の学習/ Assignments) 授業内容を振り返り理解する 

<成績評価基準/Evaluation Criteria>

課題レポート  90%  講義内容の理解度 
平常点  10%  授業内容への質問・意見 

 

<成績評価結果/Results of assessment>   成績評価の見方について/Notes for assessment

    

登録者数

成績評価(%)

評点
平均値

備考

A B C D F
62 12.9 21.0 22.6 21.0 22.6 0.0 1.8

<テキスト/Textbook>

教科書は使用しない。

<参考文献/Reference Book>

エドワード・ラジア&マイケル・ギブス  『人事と組織の経済学・実践編』(日本経済新聞出版社、2017年)
 

 

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